欧米との比較から見えてくる営業育成の違い
- 欧米諸国は「専門職」志向が強く、特定の職業において必要なスキルや知識を付与し、生産性向上につなげるという根強い文化があり、企業内育成においてもそうした文化は反映されています。
Insight Blog
Insight Blog
「営業企画部門長」の記事一覧
世界最大の人材育成協会ATDの『Sales Enablement Certificate Program』から学ぶ成果起点の営業育成
- 弊社では日々多くの企業のイネーブルメント導入支援に携わっていますが、「日本のイネーブラーに必要な知識・スキルに加えグローバルの最新事例をご提供できる場を増やしたい」との想いから、世界最大の人材育成協会ATDとコラボレーションし、「成果起点の実践的な育成体系の作り方」をテーマとした講座を2年連続で開催しました。当日の様子やご参加者の声をご紹介します。
【最新版】世界最大のイネーブルメントコミュニティに学ぶ営業トレンド
- 多くの営業組織が戦略の見直しや改革への取り組みを加速させた2022年。セールスイネーブルメントに注目する組織が急速に増えたことも特徴の一つといえるでしょう。本記事ではSales Enablement Society（SES） のレポートとともに、最新の営業トレンドをご紹介します。
自社に最適なスキルマップとは？成果を出す営業に必要な行動・スキル・知識を可視化
- 営業スキルマップの作成、活用により、役割や期待される成果に対応した「効率的かつ効果的な育成が可能」となり、結果として営業組織と人の持続的な成長が期待できます。本記事では営業スキルマップについて、弊社がこれまで培ってきたイネーブルメント支援の知見を基に、その目的や具体的作成方法、活用事例なども交えながら解説します。
日米比較で考える営業生産性向上に向けた取り組み
- 政府による働き方改革の提唱や市場競争の激化、そして昨今の激しい環境変化の影響を受け、多くの企業で「生産性向上」が叫ばれています。高い営業生産性を誇る米国において、セールスイネーブルメントリーダーや営業パーソンと日々関わる中で見えてきた、営業生産性向上のための取り組みのうち、日本の営業組織にも応用いただけそうな取り組みをいくつかピックアップしてご紹介しています。
3つの営業変革テーマとイネーブルメント
- 営業変革の実現に欠かせない営業パーソンの“行動変容”の促進に効果的な取り組みとして、セールスイネーブルメントを導入する企業が増えています。弊社がそのご支援をおこなう中でよく見る営業変革のテーマを「営業戦略」「組織体制」「営業プロセス」の3つの切り口で取り上げながら、それらの変革と絡めてセールスイネーブルメントが実際にどのように取り入れられているのかをご紹介します。
R-Square & Companyがイネーブルメントに取り組む理由
- 2019年に設立した弊社も7月10日で丸3年を迎えます。設立当初、日本ではほとんど認知がなかった「セールスイネーブルメント」も昨今はあちこちで耳にするようになり、成功事例も増え、大変嬉しく思います。イネーブルメントは成果が出るまでに半年から数年を要することが多いですが、その分持続性があり、中長期的な組織の成長に大きく寄与する取り組みです。
営業力強化とは？組織と個人で取り組むべき効果的な方法と仕組み構築
- 営業組織が事業を拡大したり、継続的に成果を創出し続けていくために日々取り組んでいる営業力強化。単に売上向上だけでなく、顧客満足をつくり出し企業やサービスの存在意義を証明する、といった意味では企業にとって最も根源的で重要な活動です。
成長し続けるイネーブルメント市場
- 海外の大手リサーチ機関が2019年に発表したレポートからも、セールスイネーブルメントへの注目度が年々上がっていることを伺い知ることができますが、パンデミックを経て市場はさらなる展開を見せています。本記事では最先端をいくUSより成長し続けるイネーブルメント市場について最新トレンドをお届けします。
イネーブルメントで「あるもの」「ないもの」
- 昨今セールスイネーブルメントに取り組む企業がますます増えてきています。その認知が高まる一方で、セールスイネーブルメントの意味が幅広かつ抽象度も高く、言葉の捉え方が人によってばらばらです。
いま求められる営業改革とは
- 営業改革というと、新規顧客の獲得や既存顧客の拡大、新しいソリューションの展開や新規ビジネスの柱の構築、営業人材育成体系の見直しや営業DX等、様々なことを思いつくのではないでしょうか。営業改革とは営業組織において何かしらの事柄を変化させ改めてよりよいものにすることであり、前出の施策は営業改革の一部といえます。
営業人材育成の最新理論から紐解く強い営業組織の作り方
- パンデミックを経て、今多くの営業組織、営業パーソンが激しい環境変化の中に身を置いています。デジタルへの移行や組織体制、営業プロセスそのものの見直しなど、営業改革に舵を切る必要性に迫られつつ、最適解を見いだせず悩まれる企業も多かったのではないでしょうか。
